2022年5月 – パッケージに使用される素材の環境負荷への見解は、どの評価軸に着目するかによって異なる。企業は、(1)リサイクル性、(2)カーボンフットプリント、(3)廃棄時の環境負荷の三要素間で、トレードオフを理解する必要がある

日本の女性管理職の割合は依然15% 前後と、世界と比較すると低い水準にあり、政府が掲げる30％の目標にも程遠く、女性の昇進意向が男性よりも低いのは周知の事実である。しかし、その理由を「女性は家庭との両立が大変だから」あるいは「女性は自信がないから」といった安易な説明で済ませるのは、問題の本質を捉えていない。一般的に言われる 理由で片づけるのではなく、組織として能力ある女性の躍進を後押しするにはどのような支援をするべきか。マッキンゼー日本支社の独自の調査結果とともに、今後の企業における女性活躍推進に向けた提言をまとめる。

日本が脱炭素化を実現するには、莫大な投資に加え、事業活動の再構築、産業内での重点領域の再考が必要となる。このような施策を迅速に展開することで、日本は水素ガスタービン、浮体式洋上風力・太陽光発電技術、BEV製造など多様なグリーンテクノロジーの部門で世界をけん引するグローバルリーダーとしての地位を獲得できる可能性が生まれる。

ネットゼロ（温室効果ガス排出量実質ゼロ）達成に向けて取り組むことを表明する国は増える一方、達成に向けた道筋はいまだ見えていない。この状況を脱するには、相互依存関係にある9つの要件を果敢に満たしていく必要がある。

2022年2月 – 日本企業には運転資本の改善による企業価値の向上の余地がある。企業価値向上のメカニズムは、支払いサイトの改善によるフリーキャッシュフローの改善だけではなく、改善活動に伴う売上債権の貸倒れ、棚卸廃棄、倉庫賃料などの改善を通じた収益性の改善もある。実際の改善には、全社での重要性の理解、活動維持の仕組み、目標設定が重要となる。業態やそれまでの取り組みに依存するが、運転資本改善活動ではおおよそ5%~15%程度の運転資本の削減を目標とすべきである。

2021年2月 – デジタル競争力と生産性を向上させるための大胆な一手：日本は2020年の時点で世界第3位の経済大国であり、その礎となっているのは優れた教育制度、工業や自動車製造といった産業分野の推進力、質の高いインフラ、さらに強固な職業倫理に裏打ちされた勤労文化、継続的に高品質な製品やサービスを作り出すメソドロジーといった強みである。