マッキンゼー·アンド·
カンパニージャパン

マッキンゼー・アンド・カンパニージャパンは世界第3位の経済大国である日本のさらなる成長促進に向けてのインパクト創出に貢献しています。

マッキンゼー・アンド・カンパニージャパンは1971年の設立以来、日本企業の成長に貢献してまいりました。2018年には関西オフィスを開設し、西日本においても企業の持続的な発展を目指して活動しております。クライアント企業の包括的インパクト創出を支援するべく、今後も尽力いたします。

50+

years

マッキンゼー・アンド・カンパニージャパン設立から50年

80%

日本のトップ30社の8割をサポート

1K+

projects

あらゆる業種を対象に、過去5年間で1,000プロジェクトを実施

採用情報

マッキンゼー・アンド・カンパニージャパンでの採用

マッキンゼー・アンド・カンパニージャパンは、世界で最も重要なマーケットのひとつである日本において、他に類のないプロフェッショナルな個人の成長の機会を提供しています。あなたは、日本の主要産業のさらなる成長や、次世代産業のイノベーションに携わることになります。

あなたがマッキンゼーマッキンゼー・アンド・カンパニージャパンの一員になると、多くのマッキンゼーのリーダー達の思考論理に触れ、産業や経済研究活動の発展にあなた自身も大きく貢献することができます。また、短期間で多くを学び、知性を高め、日本だけでなく多国籍なコンサルタントの多様な価値観と出会うことになるでしょう。

メディア・出版物

エグゼクティブサマリー

ネットゼロへの移行に向けてー取るべきリスクと得られるリターン

ネットゼロへの移行には、大規模な経済改革が必須となり、特に当初数年間は巨額の投資が不可欠である。他方で、ネットゼロの実現を担う主体である国・企業に大きな機会がもたらされるというプラス面もある。本レポートでは世界の排出量全体の約85%を占めるセクターを対象とし、69ヵ国の経済的変化を詳細に検証している。
記事

なぜ今、日本に「デザイン」が必要なのか

– 日本企業はイノベーションを強化し、顧客との関係を再構築しようとしている。デザインはこれらを実現する上で極めて有効な手段となる。

最近の記事・文献

記事

真のサステナブルなパッケージとは:パフォーマンスのトレードオフを理解する

– パッケージに使用される素材の環境負荷への見解は、どの評価軸に着目するかによって異なる。企業は、(1)リサイクル性、(2)カーボンフットプリント、(3)廃棄時の環境負荷の三要素間で、トレードオフを理解する必要がある
記事

より多くの日本の女性リーダーの 躍進を目指して

日本の女性管理職の割合は依然15% 前後と、世界と比較すると低い水準にあり、政府が掲げる30%の目標にも程遠く、女性の昇進意向が男性よりも低いのは周知の事実である。しかし、その理由を「女性は家庭との両立が大変だから」あるいは「女性は自信がないから」といった安易な説明で済ませるのは、問題の本質を捉えていない。一般的に言われる 理由で片づけるのではなく、組織として能力ある女性の躍進を後押しするにはどのような支援をするべきか。マッキンゼー日本支社の独自の調査結果とともに、今後の企業における女性活躍推進に向けた提言をまとめる。
記事

日本の挑戦:2050年までにカーボンニュートラルを達成するには―直ちに着手すべき理由

日本が脱炭素化を実現するには、莫大な投資に加え、事業活動の再構築、産業内での重点領域の再考が必要となる。このような施策を迅速に展開することで、日本は水素ガスタービン、浮体式洋上風力・太陽光発電技術、BEV製造など多様なグリーンテクノロジーの部門で世界をけん引するグローバルリーダーとしての地位を獲得できる可能性が生まれる。
記事

ネットゼロ実現への道筋を立てるためにー秩序ある脱炭素社会移行を実現するための9つの要件

ネットゼロ(温室効果ガス排出量実質ゼロ)達成に向けて取り組むことを表明する国は増える一方、達成に向けた道筋はいまだ見えていない。この状況を脱するには、相互依存関係にある9つの要件を果敢に満たしていく必要がある。
記事

運転資本の改善が「ネクストノーマル」に おける日本企業の成長と企業価値向上を加速する

– 日本企業には運転資本の改善による企業価値の向上の余地がある。企業価値向上のメカニズムは、支払いサイトの改善によるフリーキャッシュフローの改善だけではなく、改善活動に伴う売上債権の貸倒れ、棚卸廃棄、倉庫賃料などの改善を通じた収益性の改善もある。実際の改善には、全社での重要性の理解、活動維持の仕組み、目標設定が重要となる。業態やそれまでの取り組みに依存するが、運転資本改善活動ではおおよそ5%~15%程度の運転資本の削減を目標とすべきである。
 
記事

2030年に向けた日本のデジタル改革

2021年2月 – デジタル競争力と生産性を向上させるための大胆な一手:日本は2020年の時点で世界第3位の経済大国であり、その礎となっているのは優れた教育制度、工業や自動車製造といった産業分野の推進力、質の高いインフラ、さらに強固な職業倫理に裏打ちされた勤労文化、継続的に高品質な製品やサービスを作り出すメソドロジーといった強みである。

『マッキンゼーが解き明かす、生き残るためのDX』(日本経済新聞出版)

日本企業が10年後も存続しているためには企業変革としてのDXが不可欠。本書にはDX成功の要諦をWhy、What、How、そして「次世代のリーダー」が何をすべきか、というメッセージが込められています。

『マッキンゼー ネクスト・ノーマル アフターコロナの勝者の条件』(東洋経済新報社)

コロナ後の新常態であるネクスト・ノーマル。今後10年にわたるネクスト・ノーマルへの移行期、およびネクスト・ノーマル到来時に経営者やビジネスに携わる人々が、事業を力強く成長させるために何を考え、いかなる行動をとるべきかの指針を示します。パンデミック後の世界に関するマッキンゼーの知見をこの一冊に凝縮しました。

『マッキンゼーが読み解く 食と農の未来』(日本経済新聞出版)

日本の農業は生産者の高齢化や農地の荒廃に直面しており、生産性の向上を切に求められています。農業戦略白書ともいうべき本書では、世界の食糧事情の変化や農業手法の革新に関する知見を豊富に持つマッキンゼーが、日本の農業の活性化と潜在力の発揮につながる施策を提言します。

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