連載記事

建設業が次々と気候変動目標を採用している今、オーナーや請負業者はプロジェクトデリバリーの変革に寄与することができる。メイスグループのマーク・レイノルズ氏は、そこで求められるスキルについて自身の見解を述べている。

2050年までにネットゼロを達成するために、セメント・建設業は何ができるだろうか。本稿では、COP26気候変動枠組条約締約国会議でマッキンゼーが主催したラウンドテーブル・ディスカッションから重要ポイントを紹介する。

人々が好きなことを楽しめる毎日を送るために公共交通機関ができること、それはテクノロジーの向上と質の高いデータの活用、沿線にある数々の魅力的なスポットの提供、周辺インフラとの調和である。

COVID-19のパンデミックにより入札の供給が需要を上回るなか、プロジェクトオーナーは新たなリスクを考慮し、業界の発展に必要な転換を図る必要がある。

インフラ整備は雇用の創出や経済成長につながることから、COVID-19の影響による経済停滞に立ち向かう世界にとって非常に重要な事業である。では、限られた予算の中でどのようなプロジェクトを優先させるべきなのだろうか。

現在の人手不足は、オートメーション推進の理由のひとつに過ぎない。適切な方法でアプローチすれば、オートメーションは建築業界にプラスの効果をもたらすはずだ。

インフラのプロジェクトデリバリーには、新しいスキルや新たな人材が必要だ。幸いにも、未来の労働力は案外身近なところに存在しているかもしれない。

モジュール建築が普及するなか、共通のパターンや克服すべき障壁を特定すべく、業界のリーダー達に意見を聞いた。